これからのオフィスは換気や非接触型等の機能がより重要となります。
現在、日本国内での緊急事態宣言は解除され、少しずつ、少しずつではございますが、コロナ前の日常に戻ろうとする動きがございますが、引き続き予断は許されない状況だと思います。
企業では今回の新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークの導入やシフト制の勤務、本社の管理機能を分散させる、社員やスタッフを自宅待機させる等、現在も状況に応じて様々な対応・対策を行っています。
それらに伴い、『在宅勤務以外でテレワークやリモートワークが可能なオフィス』、『リスクヘッジの為、本社の管理機能を分散できるオフィス』、『入居しているビルがコロナウイルスの関係で閉鎖された場合に開設する臨時のオフィス』等、
ＢＣＰ（Business continuity planning 事業継続計画）に対応できるオフィスが求められています。
また、それらのオフィス環境も、企業側の重要項目として、換気がきちんと行えるか、可能な限り非接触型に対応できるのか、といったような点も注目されるようになってきました。
弊社で現在募集をさせていただいております（仮称）小松京町 岩並事務所は、それらの項目をクリアしているオフィスだと言えます。※成約時の際はリンク切れしますのでご了承下さい。
本物件の事務室は各階、南北に窓がついており、十分な換気が出来ます。
以下の画像は４階になります。
以下の画像は２階になります。
以下の画像は３階になります。
また、窓にはルーバーがついているので、日差しを抑えて、オフィスに風を入れる事が出来ます。
さらに、各階の事務室の出入口は引き戸を採用していますので、ドアノブに触れる事なく開閉が出来ます。
事務所の出入口も非接触型に対応しています。
バルコニーも十分なスペースがございます。
屋上も開放感があり、白山連峰を眺めながら、外気を十分に感じる事が出来ます。
少子高齢化社会の日本では、労働力人口が減り続けており、従来のオフィスのような「同じ場所や空間に、同じ時間集まる」集団が必要な企業は、人材が確保できない場合、競争力を失っていきます。
その為、これからは、「それぞれの人が、それぞれの時間で、それぞれの場所で働ける環境」が求められてきます。
東京や大阪に本社を構える一部の企業では、有事に備え、本社の機能の全部または一部を地方都市へ移す動きも少なからずございます。
そうした様々な場所で、機能を使い分ける事で、ＢＣＰに対応し、生産性や効率の向上につなげることが、今後も大切になってくると思われます。
